うえけんのTOEIC劇場

いかにして40歳からのやり直し英語にハマったのか?

ビジネス英語で二刀流

 できるアイツは英語で学ぶ

 一日の大半を仕事で過ごすのなら英語学習も取り入れたほうがいい。

 社会人の時間は限られている。

 職場では、英語とは無縁の業務を行うなんてもったいない。

 できるビジネスマンは、仕事と英語で一石二鳥を狙っている。

 ポイントとなるのは、

 ・FAQ

 ・英文ホームページ

 ・英字新聞(ジャパンニュース)

 の三つである。

 以下、これらの点を深堀りしていこう。

 1.Q&Aで用語を整理

 まず、英語よりも仕事を優先して覚えなければならない。

 そんなとき、座学の基礎理論よりも実績的なQ&Aから読んでいくほうが、具体的な事例もわかり、頭の整理がしやすいことがある。

 特に、日本語と共に、英語でQ&Aを解説(翻訳)してある資料があれば、それを徹底的に読みこなそう。

 電子画面でなく、「紙」に印刷することをおススメする。

 日本語版と英語版のQ&A(FAQ)を手元に整理して、マーカーや色鉛筆などを使って、徹底的に専門用語(ジャゴーン)を整理しよう。

 日本語では難解な手続きや根拠法令など、英文も併せて読むと、なんとなく構造が理解できることがある。

 さらに、日本語と英語の資料を見比べる作業の「視覚化」を行うことで、職場の同僚も一目置く存在となるであろう。

 どうしても日本語で書かれた解説書だけ読んでいても、なにが言いたい文書なのかわからないことで、つい、眠くなってしまうことがある。

 日本語、英語の資料を対査し、「この日本語は英語でいうとこうなんだろうな」と、マーカーや色付けを行う作業で、職場のルール、英語の知識、さらにはアクティブに紙情報に書き込むことで「眠気防止」にもなる。

 パソコンでの整理では、検索性に優れているが、紙に書くことは「摩擦行為」なので、脳に情報を刷り込むことができ、結局、紙とペンに勝るものはないというのが、私がこれまで30年近く働いてきた感想である。

 2.英文ホームページ

 自分の勤めている会社や取引先、関係先の企業、団体について、ホームページ(HP)を調べることあがるが、併せて英語版HPも見てみるクセをつけていきたい。

 そこには日本語版ではわからなかった「気づき」があるはず。

 これも、できることなら必要とする情報の日本語ページと英文ページを印刷してみよう。そして、使われている単語などをマーカーや色鉛筆で整理してみよう。

 「この意味は、英語ではこう表現するのだな」

 そんな知識の蓄積が今後のビジネスにも役に立つ。

 たとえば、企業名や制度のアルファベット三文字について、何の略なのかを知るだけでも、それまでも理解とはことなる。

 私は、アルファベットの略語を使うような場合、かならず、正式名称は何の頭文字なのかを調べるクセをつけておく。

 そうすることによって、「語い」の知識も増えることになる。

 3.英字新聞(ジャパンニュース)

 最後に、仕事を通して英語を学びたい人にとってのアイテムを紹介したい。

 それは「英字新聞」である。

 英語に自信のない人やこれから英語を学ぼうという人には、ぜひとも、読売系の「ジャパンニュース」をおススメしたい。

 なぜなら、英語で書かれた記事を日本語での後追いができるからである。

 結局、日本人にとっては、英語は日本語を超えられないのである。

 たとえば、「拉致」と「退位」という言葉は、英語では、

 それぞれ”abduciton”と”abdication”である。

 日本語では、「拉致」と「退位」の違いはわかるものの、英語ではどうだろう?

 特にニュース報道などは、日本語ではっきりと意味を理解していないと英語の原稿を読んでもさっぱりわからないと思う。

 英文記事と日本語記事、これも電子端末上でなく、ちゃんと紙に印刷して、それぞれ対応する「ことば」を、マーカー、色鉛筆をつかって整理してみよう。

 さらに、英字新聞と日本語新聞の紐付け作業をしている作業は、なんとなく仕事をしている風にも見えるので、(もちろん、ニュースソースは仕事に関連する記事であることが望ましい)、とがめられるどころか関心されるのである。

 「アイツは英語ができるんじゃないか?」という評判が立つ。 

 そうなれば、その期待に応えるべく、英語を勉強すればいい。

 4.まとめ(英語で仕事)

 こうしたノウハウを駆使して、ぜひ「英語で仕事」をするクセをつけよう。

 もちろん、自宅や通勤中の勉強も大事である。

 しかし、一日の大半を過ごす職場において、どうしたら英語に触れる機会をつくることができるのか、徹底的に考えてみた方がいい。

 「英文FAQ」

 「英語版HP」

 「英字新聞(ジャパンニュース)」

 という技を利用することが、その実現の一計になれば幸いである。